Sophia Discussion Paper Series
No. | 著者 | タイトル | 発行年月 |
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22-2 | 三浦 まり |
都道府県版ジェンダー・ギャップ指数(2022 年版):算出方法と結果分析 |
2022年8月 |
22-1 | 中里 透 |
2022年4月 | |
21-3 | 細萱 伸子 |
2022年3月 | |
21-2 | 孫 明超 |
2022年3月 | |
21-1 | 倉田 正充 |
2022年1月 | |
20-1 | 山田 幸三 |
2021年3月 | |
19-1 | 中里 透 |
2020年1月 | |
18-1 | 鈴木 翔子 |
2018年4月 | |
17-3 | 竹内(野木森) 明香 |
2018年3月 | |
17-2 | 中里 透 |
2018年2月 | |
17-1 | 竹内(野木森) 明香 |
2017年8月 | |
16-5 | 齋藤 泰浩 |
多国籍企業の立地選択に関する先行研究の検討:距離、経験、ダイナミックLOF |
2017年3月 |
16-4 | 山田 幸三 |
技術開発型起業の支援システムと産業クラスター-台湾工業技術研究院と日紳精密股分有限公司の事例を中心として- |
2017年3月 |
16-3 | 畠山 翔太 |
EGARCH-M モデルを用いた多国間株式市場の波及効果と金融危機による変化の検証 |
2017年1月 |
16-2 | 新井 範子 |
大都市圏高学歴ワーキングマザーのキャリア・トランジションとワークライフバランスーキャリアの充実と育児サービス利用に関連してー |
2016年10月 |
16-1 | 中里 透 |
消費増税後の消費動向ー百貨店売上高を利用した実証分析ー |
2016年8月 |
15-1 | 竹之内 秀行 |
立地選択における相互依存的行動ー日系自動車部品メーカーの対中進出ー |
2016年3月 |
14-4 | 竹之内 秀行 |
在日外資系企業の戦略-撤退のケース- |
2015年3月 |
14-3 | 山田 幸三 |
中小オンリーワン企業の事業承継と企業家活動-カモ井加工紙株式会社の分析を中心として- |
2015年3月 |
14-2 | 山田 幸三 |
純血型中小ファミリー企業の革新的マネジメント-中小企業経営革新支援法認定企業における創業者と後継者のマネジメントの比較分析- |
2015年2月 |
14-1 | 足立 泰美 |
出生率の決定要因―都道府県別データによる分析― |
2015年2月 |
12-1 | 出島 敬久 |
市場構造・規制と産業間賃金格差の計量分析-高賃金は規制や独占・寡占によるものか- |
2012年7月 |
11-2 | 齋藤 泰浩 |
多国籍企業における子会社間競争―先行研究の検討― |
2012年3月 |
11-1 | 竹之内 秀行 |
日系自動車部品メーカーの中国展開―トヨタ系部品メーカー3社のケース- |
2012年3月 |
10-4 | 山田 幸三 |
地域産業の新陳代謝と企業家の育成 |
2011年3月 |
10-3 | 山田 幸三 |
事業システムの転換と企業家的機能の育成-信楽焼産地の事例を中心として- |
2011年3月 |
09-3 | 山田 幸三 |
地域産業クラスターの形成と企業家的活動 |
2010年3月 |
09-2 | 網倉 久永 |
内容分析法によるデジタルカメラ・メーカーの意図分析 |
2009年11月 |
09-1 | 川西 諭 |
地方公共財供給制度の実験的手法による評価について |
2009年05月 |
08-1 | 杉野 誠 |
国立景観訴訟にみる高さ規制条例の経済学的妥当性 |
2008年12月 |
07-8 | 山田 幸三 |
情報取引の規定要因 |
2008年03月 |
07-6 | 山田 幸三 |
企業家的活動と大学発ベンチャーの創出 |
2008年01月 |
07-5 | 山田 幸三 |
陶磁器産地の分業構造と競争の不文律 |
2007年12月 |
07-1 | 網倉 久永 |
日本的もの造り思想と新生産コンセプトの形成 |
2007年04月 |
06-1 | 網倉 久永 |
日本企業のトップマネジメント・チーム |
2007年02月 |
05-2 | 宮本 京子 |
監査人のクライアント・ポートフォリオ形成におけるリスク管理戦略 |
2005年06月 |
05-1 | 鬼頭 宏 |
ドロッパーズの徳川時代人口論 |
2005年06月 |
04-2 | 上妻 義直 |
EUにおける環境情報開示の新動向 |
2004年10月 |
04-1 | 山田 幸三 |
創造的中小企業の戦略とガバナンスの日米比較 |
2004年09月 |
03-2 | 斎藤 進 |
日本的コーポレート・ガバナンスとモラトリアム企業 |
2003年06月 |
01-1 | 小巻 泰之 |
Real-Time Data 利用の危険性-財政政策ルールへの適用- |
2002年02月 |
99-3 | 出島 敬久 |
日本の失業の履歴現象と失業率高止まりの可能性 |
1999年4月改訂稿 |
99-2 | 出島 敬久 |
府付の賃金率と結婚年齢に関する計量分析:日本の晩婚化は配偶者サーチモデルと整合的か? |
1999年4月改訂稿 |
99-1 | 出島 敬久 |
晩婚化に対する求人・求職分析の応用と検証 |
1999年4月改訂稿 |
97-3 | 青木 研 |
資産評価-転換社債のシグナル機能(上智大学資産評価理論研研究会) |
1997年8月 |
97-2 | 竹田 陽介 |
日本における金融調節と利子率の期間構造 |
1997年7月 |
97-1 | 上條 哲男 |
百貨店に関する調査の分析結果について |
1997年6月 |
96-5 | 出島 敬久 |
労働組合は雇用保障を実現しているか |
1997年3月 |
96-3 | 竹田 陽介 |
戦後日本経済における産業構造の変化 |
1997年3月 |
96-1 | 竹田 陽介 |
住宅市場の Beveridge Curve |
1996年5月 |
95-4 | 鬼頭 宏 |
宗門開帳と懐妊書上帳-19世紀北関東農村の乳児死亡- |
1996年3月 |
95-3 | 平井 俊顕 |
市場社会観と世界経済 |
1996年2月 |
95-2 | 中島 望 |
製品間相互作用のモデル分析 |
1996年2月 |
95-1 | 鬼頭 宏 |
前近代日本の授乳と出生力 |
1995年6月 |
94-6 | 津野 義道 |
無限多期間における証券価格評価 (上智大学資産評価理論研究会) |
1994年09月 |
94-5 | 津野 義道 |
動的計画法による証券評価 (上智大学資産評価理論研究会) |
1994年09月 |
94-4 | 津野 義道 |
2項過程による証券価格の決定 (上智大学資産評価理論研究会) |
1994年07月 |
94-3 | 下田 稚 |
裁定による証券評価理論:離散時間.多期間モデル (上智大学資産評価研究会) |
1994年07月 |
94-2 | 山崎 福寿 |
相続税の課税標準と土地利用 |
1994年06月 |
94-1 | 平井 俊顕 |
貨幣的経済学の興隆期 |
1994年06月 |
93-4 | 青木 研 |
動学的資産評価理論 (上智大学資産評価研究会) |
1993年05月 |
93-3 | 鬼頭 宏 |
歴史人口学における死亡動態 |
1993年05月 |
93-2 | 山崎 福寿 |
土地収用制度の経済分析 |
1992年03月 |
93-1 | 山崎 福寿 |
土地譲渡所得税の凍結効果についてフロ-とストックの転用阻害効果 |
1992年02月 |