1-1 上智大学 教育

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上智大学 教育(学部)

1-1-1 学生数

2011年度以降、学部学生数は大幅な増加傾向にあったが、2016年度をピークに、その後は12,500人程度で落ち着いている。これは、2011年度総合人間科学部看護学科設置、2012年度学部学科の入学定員変更、2014年度総合グローバル学部設置、またそれらの年次進行に伴う収容定員の増加によるものである。
(算出日:各年度 5月1日)

新設・改組等の状況

学部 新設・改組等の状況
総合人間科学部
(2005年度開設)
2005年
教育学科、心理学科、社会学科、社会福祉学科を開設
(文学部教育学科、心理学科、社会学科、社会福祉学科を移設)
2011 年
看護学科を増設

国際教養学部
(2006年度開設)
2006年
国際教養学科を開設
(比較文化学部比較文化学科、日本語・日本文化学科を改組)
総合グローバル学部
(2014年度開設)
2014年
総合グローバル学科を開設
理工学部

2008年
物質生命理工学科、機能創造理工学科、情報理工学科を開設
(機械工学科、電気・電子工学科、数学科、物理学科、化学科を改組)

1-1-2 入学者数

2012年度の学部学科の入学定員変更に加え、2011年度総合人間科学部看護学科設置、2014年度総合グローバル学部の設置による入学定員の増加に伴い、2011年度までは2,500名前後で推移していた入学者数が、2012年度以降、2,800名~3,000名程度に増加した。

※入学者数の算出条件は以下のとおり
● 各年度1年次入学者(再入学は含まない)
● 国際教養学部、理工学部の英語コースの秋入学者を含む

1-1-3 入試状況

2019年度の一般入学試験(TEAP 利用型・学科別)の志願者数は27,916人であり、前年に比して3,265人の大幅な減少となった。入学定員の遵守が求められ、前年は合格者数を減らすこととなり、そのことが影響したと思われる。

1-1-4 卒業者数

各年度の卒業者数は、入学者数(「入学者数」参照)や留年率(標準年限内卒業率)により推移する。2014年度以降に卒業者が増加しているが、2011年度以降の学部学科の設置や改組、定員変更により、入学者が増えていることが影響している。

・早期卒業者数
2019年度現在、早期卒業制度のある学部は、法学部、経済学部、総合グローバル学部、国際教養学部、理工学部である。国際教養学部は毎年早期卒業者がおり、法学部・経済学部もほぼ毎年若干名の早期卒業者がいるが、理工学部は通算3名のみである。総合グローバル学部では、2019年度に初めての早期卒業者を輩出した。

・標準年限内卒業率
2007~2015年度の1年次入学者(編入学、再入学、学士入学者は除外)のうち、4年(8学期)以内で卒業した学生の割合を示している。大学全体としては、70%前半で推移しており、急激な増減は見られない。神学部は年度により急激な変化が見られるが、これは1年次入学者の人数が他学部に比べて少数であることによる。外国語学部が比較的低い数値で推移しているが、これは、留学する学生(学籍上「休学」または「留学」によるもの)が多いことが一つの要因と考えられる。休学をした学生は4年以内に卒業することが制度上不可能となる。一方、学籍上「留学」(交換留学または一般留学)であった場合は、制度上は4年での卒業が可能ではあるが、就職活動との兼ね合い等により、実際には5年以上在籍するケースが多い。

1-1-5 休学者数

休学者数は2010年度以降、増加傾向にある。特に2012年度以降、休学者の割合が増加傾向にあるが、これは2014年度の学費制度改正と、それに先駆けて2013年度に休学時の学費が減額されたことが最大の要因と考えられる。
休学理由を見ると「海外勉学」の割合が最も高く、4割を超えている。学部別では、外国語学部、文学部の順に多く、両学部とも「海外勉学」の割合が高い。

1-1-6 退学者数

各年度の退学者数を当該年度の5月1日時点で在籍する学生数で除して算出した退学率は、1.0~1.3%で推移している。退学者数について学部毎に顕著な傾向は見られず、また、退学事由についても年度や学部毎の差異は特に見受けられない。

1-1-7 開講科目数

2013年度に通年科目が大きく減少したのは、語学科目のセメスター化によるものである。その後も科目のセメスター化が進み、2015年度には旧カリキュラム学生用の一部の科目を除き、ほぼ全科目がセメスター化された。
全体の開講科目数は、2015年度以降はほぼ横ばいである。2014年度に総合グローバル学部が開設し、完成までの4年間は、同学部が科目を増設していたことを考慮すれば、2015年度~2017年度は総合グローバル学部以外の学部の開講科目数は減少傾向であったといえる。これは、学長が毎年6月に公表する「学士課程カリキュラム作成等に関するガイドライン」において、2015年度~2017年度の3年間は開講科目数の削減を基本方針としており、その方針に沿ったものとなっていることがグラフから読み取れる。
また、開講科目ごとの履修人数をみると、全体の70%程度が40名以下の小規模授業であり、200名を超える大規模授業は少数である。

[学部]
注1.サマーセッション開講科目は、2017年度までは国際教養学部に、2018年度からは全学共通科目に含める。
注2.グローバル教育センター開講科目は2014年度までは外国語学部に、2015年度からは全学共通科目に含める(組織改編による)。
※学部・研究科の新設・改組等の状況は、「学生数(学部)」、「学生数(大学院)」を参照のこと。

1-1-8 教職課程・学芸員課程

近年の「課程修了者数」および「教育職員免許状等取得者数」は、下表のとおりである。なお、記載されている年度内における特徴的な事項は、以下のとおりである。
1.2011年度総合人間科学部看護学科設置により、「養護」教諭1種の課程が認定された。
2.2014年度総合グローバル学部総合グローバル学科設置により、中学校1種免許状「社会」および高等学校1種免許状「公民」の課程が認定された。

上智大学 教育(大学院)

1-2-1 学生数

大学院学生数は、多少の増減はあるものの一定数を保っている。
博士前期・修士課程の学生数は、多少の増減はあるものの、2016年度以降は1,000人を超えている。研究科毎の人数は年度により増減があるが、全体の40%程度が理工学研究科の学生であるのは博士前期・修士課程の特徴である。博士後期課程の学生数は増減の幅が少なく、250名前後で推移している。専門職学位課程(法科大学院)は2009年度以降、減少の傾向にある。
(算出日:各年度 5月1日)

新設・改組等の状況
博士前期課程、修士課程・博士後期課程

学部 新設・改組等の状況
哲学研究科 2016年 募集停止
2011年 文化交渉学専攻(M,D)を増設
哲学専攻(M,D)を増設
文学研究科
実践宗教学研究科(2016年度開設) 2016年 死生学専攻(M)を開設
2018年 死生学専攻(D)を開設
総合人間科学研究科(2005年度開設) 2005年 教育学専攻、心理学専攻、社会学専攻(M,D)を開設(文学研究科教育学専攻、心理学専攻、社会学専攻(M,D)を移設)
2011年 社会福祉学専攻(M,D)を増設
看護学専攻(M)を増設
経済学研究科 2007年 経済学専攻(D)、経営学専攻(D)を開設(経済制度・組織専攻(D)を改組)、経営学専攻(M)を増設
言語科学研究科 2016年 外国語学研究科より名称変更
グローバル・スタディーズ研究科(2006年度開設) 2006年 国際関係論専攻、地域研究専攻(M,D)を開設(外国語学研究科国際関係論専攻、地域研究専攻(M,D)を移設)
グローバル社会専攻(M)を開設(外国語学研究科比較文化専攻(M)を移設)、グローバル社会専攻(D)を増設
理工学研究科 2008年 理工学専攻(M,D)を開設
(機械工学専攻、電気・電子工学専攻、応用化学専攻、化学専攻、数学専攻、物理学専攻、生物科学専攻(M,D)を改組)
地球環境学研究科(2005年度開設) 2005年 地球環境学専攻(M,D)を開設

※ 博士前期課程および修士課程はM、博士後期課程はD と略記。

1-2-2 入学者数

・博士前期・修士課程
概ね450名前後で推移。2016年度には実践宗教学研究科が設置されたこともあり、入学者数が500名を超えた。

・博士後期課程
定員自体が少ないため、傾向を見出すことは困難であるが、2011年度は40名と低い数値であったものの、近年は増加傾向にある。

・専門職学位課程(法科大学院)
2008年度(117名)をピークに、近年は減少傾向にある。

1-2-3 入試状況

1-2-4 修了者数

・博士前期・修士課程
各年度の修了者数については、2016年度までは400名前後で推移していたが、2017年度には500 名を越えた。

・標準年限内修了率(博士前期・修士課程)
博士前期・修士課程における、2008~2017年度入学者(再入学者は除外)のうち、2年以内で修了した学生の割合を示している。博士前期・修士課程全体の各年度の入学者数は500名前後であり、研究科によっては年度の入学者数が 10名以下のこともある。そのため、研究科毎の比較を行う際には、規模についても考慮する必要がある。最も規模が大きく、学生数では博士前期・修士課程の約4割が在籍している理工学研究科が、常に90%台を保っていることは特筆すべきことである。

・博士後期課程
博士後期課程修了者数は概ね10名前後で推移している。
課程博士授与者数には、修了者のほかに、課程博士の特例による学位授与者(満期退学後3年以内に論文を提出し、課程博士の審査を受けて合格し、学位を授与された者)が含まれており、概ね20 ~30名程度である。論文博士授与者数は毎年数名である。
なお、博士後期課程入学者(再入学者は除外)の3年以内修了率は、年度により幅があり、研究科によっては入学者なしの年度もあるため、研究科ごとの3年以内修了率は算出していない。

・早期修了者数(博士前期・後期課程)
2018年度現在、早期修了制度のある専攻は、博士前期課程では神学研究科神学専攻、法学研究科法律学専攻、経済学研究科経済学専攻および経営学専攻、グローバル・スタディーズ研究科グローバル社会専攻、理工学研究科理工学専攻、地球環境学研究科地球環境学専攻であり、博士後期課程では理工学研究科理工学専攻のみである。

・法科大学院修了者数
・専門職学位課程(法科大学院)
法科大学院は、2004年度開設時は2年制、3年制コースともに定員は50名であったが、2011年度からの定員変更により、2011~2014年度は2年制50名、3年制40名、2015~2016年度は2年制・3年制ともに30名、2017年度は2年制15名、3年制25名となった。2012年度以降、修了者数は減少傾向にあるが、これは 2009年度をピークに在学者数が大幅に減少していることと連動する。

・標準年限内修了率(法科大学院)
法科大学院(法学研究科法曹養成専攻)については、2007~2016年度入学者(再入学者は除外)における短縮(2年制)コースは2年以内の修了率、標準(3年制)コースは3年以内の修了率となっている。
短縮(2年制)コースの標準年限内修了率は標準(3年制)コースよりも高い傾向にある。

1-2-5 休学者数

大学院の休学者数は、2014年度までは100名前後で推移していたが、2015年度以降増加傾向にある。休学理由について、「一身上の都合」と「その他」の合計が毎年度50%程度存在するため、この統計から傾向を掴むことは難しい。研究科別にも顕著な差異は見られないが、博士後期課程は学生数に比して休学者数が多い傾向にある。

1-2-6 退学者・満期退学者数

大学院の退学者数(満期退学者を含む)の推移について、年度による一貫した傾向は見られない。研究科毎の顕著な差異も見られず、総数も多くないため傾向を読み取ることは難しい。退学理由については、「就職」を理由に退学する学生の割合が、学部生との比較において、年度に関わらず総じて高い。

1-2-7 開講科目数

2018年度から開講科目数に増加が見られるのは、博士後期課程においても、全ての専攻がコースワークを設置したことによる。
大学院科目についても、毎年6月に学長より示される「大学院カリキュラム作成等に関するガイドライン」において、基本的には前年度と同様の科目数を保つことが示されている。実践宗教学研究科の開設による科目数の増加(2016年度)、教員の退任や新任教員採用に伴う指導科目数の増減、演習の登録コード付番ルールの変更等による科目数の増加が多少あるものの、2011年度と2018年度を除けば、大幅な増減は見られない。

[大学院]
注1.各研究科の数には博士後期課程や修士課程も含め、法科大学院開講科目は法学研究科に含めた。
注2.登録コードは付与されているが開設科目にあたらないもの(修士論文や研究指導及びそれに準ずるもの)はカウント対象外とし、指導科目や集中科目は週時間数の設定の有無を問わずカウント対象とした。
※学部・研究科の新設・改組等の状況は、「学生数(学部)」、「学生数(大学院)」を参照のこと。