6/16 上映会＆シンポジウム「『沖縄』をメディアはどう伝えるか～映像から沖縄と日米関係を考える」を開催します

上映会＆シンポジウム
「『沖縄』をメディアはどう伝えるか　～　映像から沖縄と日米関係を考える」

主　催：上智大学メディア・ジャーナリズム研究所、文化経済フォーラム
日　時：２０１８年６月１６日（土）１３：３０～１６：３０（開場１３：００）
会　場：上智大学１１号館３階１１－３１１教室
登壇者：
具志堅勝也（文化経済フォーラム理事長・元琉球朝日放送報道制作局長）
斎加尚代（毎日放送報道局ディレクター）
音好宏（上智大学メディア・ジャーナリズム研究所所長）

近年、「沖縄」を巡るメディア状況は、大きく揺れている。
周知の通り、第二次大戦後、沖縄は本土とは切り離され、米軍のアジア戦略のキーストーン（要石）
として、27年間にわたる米軍統治下に置かれた。1972年の祖国復帰後も、沖縄には多くの米軍基地は残
り、今日まで続く普天間基地の移転問題に象徴されるように、沖縄は常に日米安保体制のなかで、翻弄
され続けてきた。
その間、地元・沖縄のメディアは、沖縄の声を拾い上げるとともに、本土のメディアとあるときは連
携し、あるときは競争をしながら、「沖縄」の問題を広く伝える役割を果たしてきた。特に米軍基地問
題など、日米安保体制に関わる問題に関しては、日本全体の問題としてとらえ、問い直す役割も果たし
てきた。歴史的にも、政治経済的にも、「沖縄」と向きあうことは、現在の日本という国が置かれた状
況を見つめ直すことにつながるのはいうまでもない。
ところが、近年、米軍基地問題に絡んで、地元・沖縄のメディアや、記者個人に対して、誹謗・中傷
など、あからさまな攻撃が行われるケースも目立ち始めている。いま、沖縄の報道を問うことは、いま
の日本のメディア状況を考えることにもつながろう。
本シンポジウムでは、本土と沖縄のメディアに身をおいてきた二人のジャーナリストの映像作品と報
告をもとに、戦後、日米安保体制の最前線に置かれ続けてきた「沖縄」に対して、メディアが、そして
個々のジャーナリストが向きあうことの意味を改めて問い直し、その意味と課題を考えてみたい。